近々地震が来ると言われている場所6選【2020年6月】

近々地震が来ると言われている場所6選【2020年6月】

※本記事の情報は、基本的に内閣府の公式HPを参考にしていますが、多少ネタも含むのであらかじめご了承ください。

こんにちは。

地震の揺れは怖いけど、おっぱいの揺れは大好き、マグニチュード8以上の爆乳好きでおなじみのえいぷ(@aiplog)です。

地震と言うと、東日本大震災や熊本地震が記憶に新しいのではないでしょうか。

しかし、日本はさらなる巨大地震の脅威が迫っているとされています。

日本の政府は公式ホームページ上で、今後30年以内に発生する確率が高い、大きな地震が存在すると発表しています。

そこで今回は、近々大規模地震が発生するかもしれない場所をいくつかご紹介していきます。

それでは、イク〜。

①日本海溝・千島海溝周辺海溝

①日本海溝・千島海溝周辺海溝

海溝が多すぎるこの海溝は、東北地方から北海道の東側の海に位置し、近い将来地震が起こるのではと予想されています。

政府が2020年4月21日に発表した推計によると、マグニチュード9を超える「最大クラス」の地震により、北海道で震度7の揺れに見舞われ、北海道や岩手県では高いところで30メートル弱の津波が押し寄せるのだとか。

東日本大震災がマグニチュード9、最大震度7、津波の高さが最大40mだったことを考えると、それに勝るとも劣らない巨大地震だと言えます。

この地震が起きると、津波だけで最大4500棟もの建物が全壊し、死者は900人、揺れによる被害も含めると、さらに1900棟が全壊し、死者も10人ほどでる恐れがあるとのこと。

また、積雪地域のため、冬場に地震が起こった場合、火気使用量増大に伴う火災や、路面の凍結による避難の困難性が合わさり、さらに被害は広がると見られています。

そのため、政府も「津波避難体制の整備」や「広域的な津波防災対策」、「建造物の耐震化」などの対策を進めているとのこと。

そして私えいぷ(@aiplog)も、夜な夜な布団に津波を発生させてしまう対策を講じているとかいないとか。

②関東地方

②関東地方

南関東地方を中心に起こるマグネチュード7以上のこの地震は、首都直下地震と言われ、今後30年以内に発生する確率が70%と非常に高い確率で起こることが予測されています。

首都直下地震が起こった場合、死者はおよそ23,000人にのぼり、その7割にあたるおよそ16,000人は、火災が原因で死亡するとされています。

また、けが人は12万3,000人、救助が必要な人は5万8,000人、避難者数は720万人に達すると想定されています。

さらに、電気や上下水道などのライフラインや交通への影響が長期化し、都心の一般道は激しい交通渋滞が数週間継続するほか、鉄道も1週間から1か月程度運転ができない状態が続くおそれがあるとのこと。

経済被害は、建物が壊れるなど直接的な被害は42兆円余り、企業の生産活動やサービスが低下するなどの間接的な被害は48兆円近くで、そのほかも合わせて95兆円と国の年間予算に匹敵するほどだとか。

この経済の混乱が、数年、数十年と長期化すると、さらに経済被害は増加していくことになるとされています。

一方で、建物を耐震化して、火災対策を徹底すれば死者は10分の1の2,300人に減らせるとの対策の効果も示されており、早急な対策が求められています。

③南海トラフ

③南海トラフ

南海トラフ地震については、一度耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

南海トラフとは、四国の南の海底にある水深4,000m級の深い溝のことで、静岡県の駿河湾から九州の日向灘(ひゅうがなだ)まで伸びていると言われています。

この南海トラフでは、100年から200年の間隔で、マグニチュード8クラスの巨大地震が繰り返し発生しており、前回の発生は1946年の昭和南海地震と呼ばれるもので、マグニチュード8.0の巨大地震が、西日本の広い範囲に大きな被害をもたらしたとされています。

日本政府の地震調査員会によると、この南海トラフでは、マグニチュード8から9の巨大地震が今後30年以内に「70%から80%」と高い確率で発生すると予測しており、被害は四国や近畿、東海などの広い範囲に及び、東日本大震災を大きく上回るとのこと。

この南海トラフ地震が起こると、各地で激しい揺れが襲うとともに、沿岸部では最大30メートルを超える巨大津波が押し寄せるとされています。

また、最悪の場合、関東から九州にかけて30の都道府県で合わせておよそ32万3000人が死亡し、揺れや火災、津波などで238万棟余りの建物が全壊したり焼失したりすると推計されています。

さらに、地震発生から1週間で、避難所や親戚の家などに避難する人の数は最大で950万人となり、およそ9,600万食の食料が不足するのだとか。

南海トラフ地震による経済的な被害は、総額220兆30000億円に上るとされ、これは日本の年間国家予算の2倍以上に当たるとされています。

そして、私えいぷ(@aiplog)が1年間に毛根にかけるお金は、総額300兆円に上るとされ、これは年間えいぷ(@aiplog)予算の5/6以上にあたり、すでにえいぷ(@aiplog)の毛根は、南海がトラフしている可能性も指摘されているとのこと。

④中部・近畿地方

④中部・近畿地方

中部圏・近畿圏直下地震と呼ばれるこの地震は、中部地方・近畿地方の広範囲で大きな揺れをもたらすとされており、その大きさは、マグニチュード6以上とも言われています。

過去の事例によると、中部地方・近畿地方などの内陸の地震は、南海トラフ地震の前後に活発化する傾向が見られるため、中部圏・近畿圏直下地震と南海トラフ地震が立て続けに起こる可能性が高いとのこと。

すでに、中部地方・近畿地方の活断層は、地震活動が活発化する可能性が高い活動期に入ったと考えられるという指摘もあり、いつ地震が起きてもおかしくはないと言われています。

中部圏・近畿圏直下地震が起こると、最大で約97万棟の建物が被害を受け、死者数は42,000人、経済被害は、74兆円にも上るとされています。

また、中国・近畿地方には、国宝・重要文化財、世界文化遺産が多数存在するため、それらの建造物が倒壊、焼失する恐れもあるとのこと。

そのため、建造物の倒壊防止対策や消火活動のための施設の整備などの対策が進められています。

⑤相模トラフ

⑤相模トラフ

相模湾から房総半島南東沖にかけての相模トラフ沿いの地域では、これらの領域を震源とする地震が繰り返し発生しています。

相模トラフは、日本列島が位置する陸のプレートの下に、南方からフィリピン海プレートが沈み込んでいる場所で、この沈み込みに伴い、両プレートにひずみが生まれ、このひずみを解放する際に大地震が発生するとのこと。

前回は、1923年に大正関東地震と言われるマグニチュード8クラスの地震が、1987年に千葉県東方沖の地震と言われるマグニチュード7クラスの地震が発生しており、いずれも甚大な被害を与えたとされています。

そして、このプレートの沈み込みに伴うマグニチュード7程度の地震が、今後30年以内に70%程度の確率で起きるとされています。

aiplogブログとしては、この地震を救えるのはサガミオリジナルだけ説を推していきたいと思います。

⑥横浜市

⑥横浜市

今まで地方という広い範囲だったのにも関わらず、横浜市とピンポイントで言われて、びっくりした方やびっくりしてない方、はたまたそのどちらでもない方もいらっしゃるのではないでしょうか。

横浜市では、今後30年以内に震度6弱以上の大きな地震が「82%」以上と高い確率で発生すると言われています。

というのも横浜市は、首都直下地震・南海トラフ地震・相模トラフ地震という3つの巨大地震に狙われている場所であるからとのこと。

被害予測は、最悪の場合で避難者数約57万人、火災による建物焼失棟数は約8万棟とされています。

また、激しい地震の後には、最大10mの津波がやってくるとされており、みなとみらいは一瞬にして激流に飲み込まれるとともに、津波が河川を逆流し、氾濫。

これにより、橋が流され、生き残ったとしても多くの人が孤立してしまう可能性があるとのこと。

みなとみらいのみなとみらいには、悲惨な光景が広がっているかもしれません。

近々地震が来ると言われている場所6選:まとめ

はい、今回こんな感じなんですけど、これを見て「やばい、今すぐ引っ越さないと!」と思った方は、Twitter等で拡散よろしくです〜。終わり〜。

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