悩む人
このようなお悩みを解決する記事です。
記事の内容
- サラリーマンの副業がバレる原因3つ
- サラリーマンは会社にバレるリスクを取ってでも副業すべきか
- サラリーマンの副業が会社にバレないようにする方法【手順3つ】
- サラリーマンは税金についてもっと知るべき
- 万が一会社に副業がバレてしまったらどうなるか
- サラリーマンにおすすめの副業【月3万円】
- それでも踏み切れないサラリーマンの方へ
記事の信頼性
- 本記事を書いている僕は、副業をしている現役サラリーマンです。
- 副業で月3万円以上稼いでいます。
- 僕が働いている会社も副業を禁止していますが、バレたことがありません。
こんな感じの僕が本記事を書いてます。
副業をしたいけど、会社にバレたくない現役サラリーマンのあなた。
諦めずに稼いでやろうという姿勢、素晴らしいですね!
僕自身も1年くらい前は同じような感じだったので、よく分かります。
でも、ある程度稼げるようになるまでは会社にバレたくないですよね。
そこで本記事では、サラリーマンの副業が会社にバレる原因を解説しつつ、バレないようにする手順まで解説しました。
この記事の通りにすれば、例え副業で稼げるようになったとしても、会社にバレない可能性が高いですよ。
では、さっそく見ていきましょう!
副業でかかる税金について
— えいぷ@ブログ×プログラミング (@aiplog) July 31, 2020
・20万円以下の場合、住民税のみ
・20万円以上の場合、所得税と住民税の両方→ただし、確定申告は、所得税のみでOK
・所得税の確定申告と納税は同じ時期に行われる(2~3月)
・住民税のみ→申告だけしておけば、年に4回に分けて納税書が届く
・普通徴収選択→会社にバレにくい
目次
サラリーマンの副業がバレる原因3つ

まずは、副業をしていることがバレる原因について解説しますね。
サラリーマンの副業がバレる原因は、下記の3つ。
- 住民税
- 副業でアルバイトしている場合
- 同僚が会社側にバラしてしまう場合
順番に解説していきますね。
バレる原因①:住民税
住民税とは、自治体が徴収している税金ですね。
住民税は、住んでいる市区町村でそれぞれ異なり、基本的には、稼いでる金額の一律何%かを徴収されています。
例えば、住民税率が5%で、稼いでいる金額が20万円と40万円の場合で比較すると、住民税は下記のようになります。
- 20万円の場合:200,000×0.05=10,000円
- 40万円の場合:400,000×0.05=80,000円
つまり、稼いでる金額が多いほど、多く徴収されます。
住民税は、会社が給与天引きで納めているので、会社の給与に対して天引き額が多いと、「他から収入があるかも」と会社にバレてしまうという感じです。
バレる原因②:副業でアルバイトしている場合
これはバレる可能性大です。
なぜなら、住民税は、給料が高い方から天引きされるから。
基本的にアルバイトより会社員の方が給料が高いため、本業の給料の方から天引きされてしまい、バレてしまいます。
「手渡しで給料もらってたらバレないんじゃないの?」という人がいますが、こちらもバレますよ。
なぜなら、手渡しで給料を渡している会社には、従業員の住む市区町村に給与支払報告書の提出義務があるからです。
そして、市区町村はそこから住民税を算出し、給料が高い方の会社に連絡します。
こんな感じで、副業でアルバイトは、バレる原因に繋がりやすいです。
バレる原因③:同僚が会社側にバラしてしまう場合
これは、言うまでもないですね。
同じ職場の人に副業していることを言うと、会社側にバラされる可能性があります。
意外と盲点になるかもなので、ご注意を。
サラリーマンは会社にバレるリスクを取ってでも副業すべきか?

結論から言うと、するべき。
なぜなら、日本のサラリーマンの手取りは減り続けているから。
例えば、日本の額面年収700万円の方の2002年〜2017年の手取り推移は下記の通りで、約50万円減っています。

- 会社にバレるリスク
- 徐々に手取りが下がるリスク
上記のどちらのリスクが高いか考えた時に、後者のリスクの方が高いと感じる方は、副業すべきだと思います。
個人的には、これからサラリーマンの手取りが増えることも考えられないので、副業は必須かな〜という感じですね。
サラリーマンの副業が会社にバレないようにする方法【手順3つ】

- 副業していることを会社の人に言わない
- 確定申告で普通徴収にする
- 確定申告後、市区町村に電話で普通徴収になっているか確認する
順番に解説していきますね。
手順①:副業していることを会社の人に言わない
副業で成果がで始めるとどうしても言いたくなりますが、同じ会社の人に言うのはやめましょう。
めちゃくちゃ信頼している人に言ったとしても、回り回って会社にバレることがあります。
手順②:住民税の納付方法を普通徴収にする
何もしないと、給料と副業で稼いだ分にかかる住民税が合わせて会社の給料から天引きされます。
こうなると、いつもより住民税が高いので、会社の人が「副業しているかも」と感ずくことになります。
そのため、副業にかかる住民税を自分で納めるようにしましょう。
具体的には、確定申告時に住民税の納付方法を「自分で納付(普通徴収)」に選択すればOKです。

手順③:確定申告後、市区町村に電話で普通徴収になっているか確認する
これは正直無くてもいい手順ですが、市区町村の役所に電話で副業分の住民税が普通徴収になっているか確認しましょう。
具体的には、「給料以外の住民税は、普通徴収になっていますか?」と尋ねればOK。
なっていればOK、なっていなければ普通徴収にしましょう。
以上、3つの手順でOKです。
バレる可能性はゼロでは無いですが、ほとんどバレることはないですよ。
サラリーマンは税金についてもっと知るべき

なぜなら、知らないと搾取され続けるから。
実際に、副業禁止ってだけでかなり損してます。下記の通り。
というか副業禁止してる会社ヤバイですよね。
— えいぷ@ブログ×プログラミング (@aiplog) August 4, 2020
副業に社会保険料がかからないこととか、経費計上出来ることとか知っててやらせてないんですよね?
もう会社の奴隷になってくれって言ってるようなもん。
ん、ワイの会社?もちろん副業禁止やで😭
税金はどんどん上がっているので、今後対策は必須。
今のうちにしっかり勉強しておきましょう。
万が一会社に副業がバレてしまったらどうするか

転職するかフリーランスになればOK。
そもそも会社に副業がバレる時は、すでにある程度稼げている時です。
「副業を始めよう」と思うってことは、「会社にある程度不満がある」ってことなので、個人的には転職するかフリーランスになればOKだと思います。
ちなみに、僕ももう少し稼げるようになれば、転職するかフリーランスになろうと考えています。
サラリーマンにおすすめの副業7つ【月3万円】

- 不用品販売
- せどり
- Webライター
- 動画編集
- プログラミング
- ブログ
- YouTube
上記の通り。
すみません、ここら辺を解説するとかなり長くなるので、詳しくは、副業で月3万円稼ぐ方法7つ【実際に稼いだ】をどうぞ。
実際に僕が月3万円稼いだ方法も含めて解説しています。
それでも副業に踏み切れないサラリーマンの方へ

僕からのアドバイスです。
- そもそも副業を禁止している方が法律違反(会社で働いている時間以外を会社が拘束する権利はない)
- バレた時にはすでに稼げるようになっている。
- この記事を見ている時点で会社の給料に不満があるはず。
まずは副業してみて、稼げるようになってから会社にバレるかどうか考えればOKだと思います。
正直現代で副業しないのは、逆に生きづらいですよ。
今回は以上です。

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